若年層に訴求する!LINEを活用したマーケティングの基本

若者にとって、コミュニケーションに欠かせないツールとして定着したLINE。マーケティングにおいても、LINEを活用して若年層に訴求するケースが増えている。企業などが使えるLINEアカウントである「LINE@」の基本を紹介する。

LINEを活用するメリット

平成27年版情報通信白書によると、20代以下のLINE利用率は62.8%にのぼる。また、総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」(平成27年)によると、対面での会話を除く身近な友人や知人とのコミュニケーション手段を問う質問で、「日常的なおしゃべりをする」では20代以下の52%が「LINE等のメッセージングアプリでのテキストのやりとり」を利用すると回答しており、電子メールの23.5%を大幅に上回った。

さらに、「悩みを打ち明ける」「重大な事柄を報告する」「頼みごとをする」「謝罪する」「感謝の気持ちを伝える」などの項目でも、LINE等のアプリを利用するとの回答がメールを上回っている。

このように、若年層のコミュニケーション手段はメールからLINEへの移行が非常に進んでおり、日常の友人や知人との連絡は、LINEが中心となっているのが現状だ。

このような若者へ向けてメールマガジンを送っても、読んでもらえない可能性が高いだろう。ターゲットとしているユーザーのライフスタイルに合わせた情報提供を行うためには、若者にとって身近なコミュニケーションツールであるLINEを使うことで効果が期待できる。

LINE@でできること

企業や店舗が一般のユーザーに向けて自社の情報を発信したり、問い合わせに答えたりする場合に利用できるのが、「LINE@」というサービスだ。

ユーザーはLINEの検索機能を使って興味のある企業や店舗、ブランドなどのLINE@アカウントを探し、「友だち」として登録する。企業は、自社のアカウントを友だちとして登録しているユーザーに向けた情報発信やコミュニケーションが可能になる。

LINE@のおもな機能は下記のとおりだ。

メッセージ

LINE@アカウントと「友だち」になっているユーザーに対して、メッセージを一斉配信できる機能。新商品やキャンペーン、イベントの開催情報などを効率的に伝えることができる。また、配信を事前予約して、指定したタイミングで配信することも可能。

1:1トーク

LINEでの個人同士がメッセージをやりとりするのと同じように、ユーザーと1対1でコミュニケーションできる。ユーザーは問い合わせや予約などを気軽に送ることができ、企業側も電話のように時間の制約がなく返答できるのがメリットだ。

アカウントページ

自社や店舗の情報を掲載したホームページを作成する機能。ユーザーは、営業時間や住所などの情報をWebサイトに移動することなくLINE内で確認できる。ページ内には、お知らせや写真、予約ボタンを設置することも可能。

タイムライン・ホーム

不特定多数のユーザーに向けて情報発信を行う機能。プッシュ型の情報配信であるメッセージを頻繁に送りすぎて、ユーザーにうっとうしいと受け取られるのを避けたい場合に活用できる。また、メッセージと同じ内容をタイムラインに同時投稿することも可能だ。

クーポン

クーポンを作成して配布できる機能。クーポンの開封数や使用数は管理画面から確認でき、認証済みアカウントの場合は、ユーザー側のクーポン管理機能である「Coupon Book」にも反映される。

リサーチページ

ユーザーに向けたアンケートや人気投票といった、ユーザー参加型のコンテンツを配信できる。パソコン版の管理画面から利用が可能な機能。

LINEグルメ予約

登録時の業種選択で「飲食店」を選択した認証済みアカウントで利用できる機能。電話やアプリからの予約の受付対応ができる。

ユーザーがLINE上で予約申し込みを行うと、店舗への電話およびアプリで予約の連絡が届くしくみになっている。電話の場合はダイヤルボタンの操作で、アプリの場合はプッシュ通知に表示された「OK」「NG」のボタンをタップすることで簡単に予約対応ができる。

LINEショップカード

店舗のポイントカードを作成して発行できる機能。紙のポイントカードを持ち歩かずにLINE画面上でポイントを管理できるので、ユーザーにとっての利便性も高い。認証済みアカウントの場合は、ユーザーが現在地周辺のまだ持っていない店舗のポイントカードを検索できる機能も用意されている。

EC機能

LINE上で利用できるEC機能。初期費用や月額料金は無料で、販売価格に応じた手数料が必要になる。

統計情報

友だちの追加数やブロック数、タイムラインの投稿に対する反応といったデータを確認できる画面。

LINE@をはじめるには?

LINE@のアカウントには、「一般アカウント」および「認証済みアカウント」の2種類がある。

一般アカウントの場合は、LINE@のアプリ上からアカウントを取得すればだれでも利用できる。なお、法人でなく個人でも取得可能だ。

認証済みアカウントを取得するは、審査が必要になる。店舗や施設、企業、ECサイトやWebサービスなど、指定された業種やカテゴリに該当する場合に対象となり、グルメ予約が利用可能になったり、ショップカードの検索対象となったりといった、一般アカウントにはないメリットがある。

LINE@の利用料金

LINE@の料金プラン(2016年12月現在)には、初期費用・月額料金ともに無料で利用できる「フリー」と、月額料金の必要な「ベーシック」「プロ」の3種類がある。

このうち「フリー」は、「有効友だち数×吹き出し数」が1,000通まで、タイムラインへの投稿は月4回までという制限があるものの、1対1のトークやアカウントページ、クーポンやショップカードといった基本的な機能は有料のアカウントと同様に利用できる。

また、月額料金5,400円の有料プラン「ベーシック」では、有効友だち数5,000人以内はメッセージの配信およびタイムラインへの投稿が無制限になる。

さらに、月額料金21,600円の「プロ」は、有効友だち数10万人以内は無税限でメッセージ配信とタイムラインへの投稿ができる。さらに、「フリー」や「ベーシック」では利用できない、友だちの性別や年齢、地域といった属性を表示する機能や、属性別にメッセージを配信する機能も利用可能になる。

なお、LINE@のアカウントを取得した場合、通常はランダムなIDが発行されるが、年間利用料を払うことで任意の英数字を取得できる「プレミアムID」も用意されている。

LINE BOTにも注目が集まっている

また、BOTを活用したアカウントも若年層から支持されている。BOTとは、ユーザーとの1対1のトークでメッセージを送信したり、ユーザーからのメッセージに対して内容に合わせた返答を送信したりできるLINE@アカウントの機能だ。

たとえば、リクルートによる「パン田一郎」LINE公式アカウントは、自然言語処理技術を使い、人間が会話をしているような自然な言葉でユーザーと会話ができ、「明日の天気は?」と尋ねると天気を教えてくれる機能なども備えている。また、希望するアルバイトのエリアや職種を話しかけることで、おすすめの求人情報を答え、表示される結果は求人情報サービスの「fromA navi」にリンクされている。

なお、LINE Business Centerでは、BOT開発のためのAPIも公開されている。

新しい手法でターゲットを広げよう

新しいマーケティングの手法を取り入れることで、これまでの手法では情報を届けることのできなかった層への訴求が可能になる。LINEは、従来の方法では若年層へアプローチが十分でないと感じている場合や、若い世代を新たなターゲットとして検討している場合には、利用価値の大きいツールではないだろうか。

 

 


参考:

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