モノのインターネット!?IoTを生かしたハイテクビジネス事例3つ

「いま話題となっている「IoT (Internet of Things)」。これは、世の中のあらゆる「モノ」(車や家電製品など)をインターネットに接続する技術のことで、「モノのインターネット」とも呼ばれている。それらの「モノ」に通信機能を持たせることで、それぞれの「モノ」が置かれた状況を把握したり、それらを制御したりといったことが可能となる。現在、多くの業界がこの技術を活用したビジネスの実現に本腰を入れ始めている。
今回は、このIoTを生かしたハイテクビジネスを3つピックアップしてご紹介しよう。

業界に革命を起こした画期的なビジネス

1.走行距離をリアルタイムで計測する「新しい自動車保険」

あいおいニッセイ同和損害保険が、毎月の保険料を走行距離に応じて計算するという「新しい自動車保険」を2015年度に発売する予定である。これは、トヨタ自動車が新たに開発したテレマティクス(車載情報システム)サービス「T-Connect」の「自動車保険アプリ」を利用し、実際の走行距離などのデータを取得するものだ。
それだけではない。急ブレーキの頻度から安全運転の度合いを測り、保険料に反映させる商品も想定しているという。走行距離連動型の自動車保険は、すでにリリースされている損害保険ジャパンの「ドラログ」などもある。最近のこのような動きを見ると、今後IoTの活用によって、自動車保険のあり方が大きく変わる可能性もありそうだ。

2.全国の交通状況が瞬時にわかる「商用車プローブデータ・サービス」

富士通が7月8日に発表した「商用車プローブデータ・サービス」は、トラックなどの商用貨物車に搭載した電子機器から、渋滞や急ブレーキが発生する場所が分かるというシステムだ。このシステムを活用することで、全国の道路利用実態や物流走行経路の分析、そして渋滞や急ブレーキが発生している区間における挙動の分析などができる。
また、この「商用車プローブデータ・サービス」を利用すれば、従来行われてきたドライバーへのアンケートや、走行台数のカウントなどの作業が不要になる。そのため、調査にかかる期間を短縮し、調査コストを削減することも可能だ。こういったことを考え合わせると、このサービスは、自治体や高速道路会社などが道路インフラの維持管理や新設用の予算を組む際などに大変役立つのではないだろうか。

3.薬のついたセンサーが体内で溶ける?「生体情報の収集・分析・管理システム」

日本オラクルの杉原博茂社長が「富士通フォーラム2014」で、米国本社の最新導入事例として披露したのは、センサーをつけた薬を利用する「生体情報の収集・分析・管理システム」だ。これは、米プロテウスデジタルヘルスが開発したもの。このセンサーは体内で溶けるときに微弱な電波を発するが、まずはその電波を、体につけたパッチを通してクラウドに送る。そして、その電波から得られるデータを分析することで、薬の摂取状況や体の状態を知ることができる仕組みになっている。
こうしたことで、これまでの治験とは違った方法で、投薬反応を調べ新しい薬の開発に生かすことが可能となる。薬にセンサーをつけるというのが、これまでなかったハイテクな取り組みであり、IoTを生かすからこそできることではないだろうか。

アイデア次第で可能性は無限大

IoTが生み出したハイテクビジネスを事例として見ると、この技術は発想次第で無限の活用法を生む可能性のあることがわかる。また、それぞれの業界のあり方を変えてしまう革命的なものでもある。
このペースであらゆるモノがインターネットとつながれば、ついにはそれぞれの人間にICチップが埋め込まれ、住民票などのデータがインターネットで管理される未来がやってくるのかもしれない。


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